アーツカウンシル東京「芸術文化創造活動の担い手のための会計・税務講座 任意団体編」

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先日の友人へのインタビュー以降、もし良い作品を観たいなら、舞台に関わる方の法務労務財務などの環境向上は避けては通れないのだということを痛感したため、機会があれば講座を取るようにしている。

アーツカウンシル東京主催の会計・税務講座のシリーズ、今回は任意団体編だった。
(この講座シリーズは2021年度から開始したとのこと。2021年度は終了しているが、講座内では来年も実施したい旨の発言があった。)

個人、任意団体(劇団など)、一般社団法人、特定非営利活動法人(NPO法人)、営利法人(株式会社、合同会社)と細かくコースを分かれていて、実践的な内容の講座だった。

◆公式サイトはこちら

無料!資料配布・動画配布あり!

この講座がすごかったのは、参加無料、そして資料配布ありということだった。友人へのインタビューの時に、劇団の団体の考え方と、収入の分類の体系だったインスタントな資料がないなぁと思って勉強が止まってしまったことがあったので、ノウハウが詰まった講演が無料なのは太っ腹だと思った。

劇団の収入と税の考え方

任意団体には2種類が考えられて、そのどちらに分類されるかで個人の所得税で対応するのか?それとも法人税で対応するのか?というのが講演のメインの内容だった。

実態としては収入も現金だし、そもそも会計というほどの利益が・・・という劇団が大半なのだと思うが、劇団などの従事者の労働環境を向上するなら、こういう税務や法務の強化と、権利の主張の両輪になってきてしまうと思うので、草の根的な重要なセミナーだなと感じた。

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